②-6 液状化簡易判定サービスの使い方 

Version1.1.8(2019/12/15~)改訂について

  1. [建築基礎構造設計指針 2019年11月25日 第3版]に対応し、建築基礎構造設計指針(2001→2019)改定しました。
    • 改定前:CN=√(98/σz') 改定後CN=√(100/σz') CN:拘束圧に関する換算係数 σz':検討深さの有効土被り圧(kN/m2)
    • [C:計算結果]・総合図・一覧表・CSV出力において単位変更(水平加速度:gal→m/s2  最大水平変位Dcy:cm→m
    • 建築基礎構造設計指針(2001)を使用する場合は、レンタル運用サービスの LIQ.NET(Ver.1.0.2.3) を利用してください。
  2. [危険物の規制式・鉄道構造物等設計式]以外の式:塑性指数の最大入力値を99.9から999.9に変更しました(2019/12/21~)。

Version1.1.7(2018/02/25~)改訂について

  1. [T.P.]以外の任意の標高基準([A.P.][Y.P.][KBM][仮ベンチ][H=][標高基準なし]など)に対応しました。
  2. [総合図][判定図][一覧表]において、[調査位置(経緯度)][標高]が未入力の場合に当該項目自身(行)そのものを表示しないよう改修しました。
  3. 建築基礎構造設計指針式(2001)において、[水平地盤反力係数の低減係数 β]の出力項目を追加しました。
    • グラフから読み取ったNa~β関係(ポリライン)を基に、各Naに対応したβ値を算出した一覧表を示します・・・Na2Beta.xls
  4. [B':RandL直接入力]画面を追加しました(港湾施設の基準式[2012/2017]は対象外となります)。
    • 動的せん断強度比R・地震時せん断応力比Lを直接入力(指定)する機能となります(Liq/pv Winにも同一機能がありました)。
    • 動的土質試験等によりRを、地震応答計算等によりLを求めた場合に、それらの値を利用して液状化計算を行うことが可能です。
  5. 鉄道構造物等設計式[L1 地震時](1999)を鉄道構造物等設計式[L1 地震時](2012)に名称変更しました。
    • [鉄道総合技術研究所:鉄道構造物等設計標準・同解説,耐震設計,2001]への対応となります。
    • 計算式名称(1999 → 2012)変更のみで、計算方法そのものの変更はありません。

Version1.1.6(2017/12/28~)改訂について

  1. 道路橋示方書(平成29年11月)改定に対応し「道路橋示方書式(2017)」を追加しました。
    • これによる液状化判定を実施する場合は[A:標題情報]において[適用式]を[11:道路橋示方書式(2017)]とします。
    • 砂質土・礫質土の区分が平均粒径(D50)で規定されたため、[道]欄の入力は不要となりました。
  2. [ファイルから取り込み...]対象に、地質・土質成果電子納品要領(平成28年10月)のボーリング交換用データ(BED0400.DTD)・
    土質試験結果一覧表データ(ST0400.DTD)が追加となりました。

Version1.1.5(2016/7/30~)改訂について

  1. [河川構造物の耐震性能照査指針・解説(Ⅱ.堤防編)平成28年3月 国土交通省水管理・国土保全局地水課]および
    [河川堤防の耐震点検マニュアル 平成28年3月 国土交通省水管理・国土保全局地水課
    ]に対応しました。
    • これらによる液状化判定を実施する場合は[A:標題情報]において[適用式]を道路橋示方書式とし、[堤体の判定]を✔(チェック)します。
    • ✔(チェック)することで、[繰返し三軸強度比RL]の算定方法が[河川構造物の耐震性能照査指針・解説(Ⅱ.堤防編)6.3.(3):平成28年3月]に変更されます。
    • ✔(チェック)することで、[河川堤防の耐震点検マニュアル 平成28年3月 国土交通省水管理・国土保全局地水課]に記載された、[堤体の最大体積ひずみによる
      繰り返し三軸強度比Rの補正計算]を行うことができます。

サービスの特徴・・・液状化計算プログラム(LIQ/PV Win)のクラウド版に相当します!

  1. 本サービスは、地質調査データ処理ソフトシリーズ・液状化計算プログラム(LIQ/PV Win)のクラウド版提供となります。クラウドならではの特徴が満載です!!
    • いつでも最新版が利用できます。
      • 誤って古い規定で検討してしまった!!………………稀ですが有り得る事態です。
      • 誤って修正前のプログラムで計算してしまった!!…案外この事態が起こっています。
      •  Kiso-Cloudであれば、このような心配はありません。
      • バージョンアップが不要です。
        • 規定の更新に伴うユーザ作業が不要であるため、多くの規定に対応しました(下表参照)。
        • 煩わしいインストール作業は不要です(インストールによる不具合から解放されます)。
        • 必要な時に必要なだけ利用できます。
          • 無駄な投資が不要となります(システムを管理する費用および手間が不要となります)。
          • LIQ/PV Winと比較し、以下の機能強化を図っています。
            • [対応する指針および基準]を見直しました([危険物][高圧ガス][下水道]式の追加)。
            • [宅地の液状化被害可能性判定に係る技術指針(国土交通省)]の[Ⅳ.2 二次判定]に対応しました(道路橋示・建築基礎)。
            • [土質定数の低減係数]を算出します(道路橋式・高圧ガス式・下水式・鉄道式)。
            • 柱状/土性-BASEデータに加え、CALS電子納品形式(ボーリング交換用・土質試験結果一覧表)データおよび岩盤-BASEデータを基に液状化簡易判定データを作成できます。
            • [地層情報]と[地点情報]とを同一画面上で入力します(見通しが良く画面遷移が不要のため、入力作業効率がUPします)。
            • 計算式通りではないイレギュラーな状態に対応するため、計算結果の編集が可能です。

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          1. 判定結果をKiso-Cloudに登録し、マルチクライアント環境で、地図・一覧表を通じて何時でも何処でも(再)利用できます。また、他ユーザとのデータ共有も簡単です。

          対応する指針および基準

            No 計算式名称 規 定 文 献 判定法
            1 道路橋示方書式(2012) 日本道路協会:道路橋示方書・同解説.V.耐震設計編,2012 こちら
            2 建築基礎設計指針式(2019) 日本建築学会:建築基礎構造設計指針,2019 こちら
            3 危険物の規制式(1974/1976/1994) 自治省:危険物の規制に関する技術上の細目を定める告示,1974
            (改定―新法タンク,1978 一部改定―旧法タンク,1994)
            屋外タンク貯蔵所の技術基準解説 平成17年7月 危険物保安技術協会 編著
            こちら
            4 高圧ガス設備等耐震設計指針式(1997/2000/2012) 高圧ガス保安協会:高圧ガス設備等耐震設計指針 レベル1耐震性能評価,1997
            高圧ガス保安協会:高圧ガス設備等耐震設計指針 レベル2耐震性能評価,2000, 2012
            こちら
            5 下水道施設の耐震対策指針式(2014) 日本下水道協会:下水道施設の耐震対策指針と解説,2014 ※1 こちら
            6 下水道施設の耐震対策指針式(2006) 日本下水道協会:下水道施設の耐震対策指針と解説,2006 こちら
            7 鉄道構造物等設計式[L1 地震時](2012) 鉄道総合技術研究所:鉄道構造物等設計標準・同解説,耐震設計,2012 ※2 こちら
            8 東京都土セン式(1987/2012) 東京都土木技術研究所:東京低地の液状化予測,1987
            東京都土木技術支援・人材育成センター:東京の液状化予測図(平成24年度版),2012
            こちら
            9 港湾施設の基準式(2012) 日本港湾協会:港湾の施設の技術上の基準・同解説,2007(部分改訂2012.8) 対比表  改訂版 こちら
            10 港湾施設の基準式(2007) 日本港湾協会:港湾の施設の技術上の基準・同解説,2007
            11 道路橋示方書式(2017) 日本道路協会:道路橋示方書・同解説.V.耐震設計編,2017 こちら
            ※1 [下水道施設の耐震対策指針式(2014)]の判定法は[道路橋示方書式(2012)]を参照して下さい。
            ※2 [鉄道式[L2 地震時](2012)]については計算方法が特殊で簡易計算が困難(地震波形が必要)である為、[鉄道式[L1 地震時](2012)]のみとしました。

          PL計算に対する補足説明([直線補間]と[矩形補間])

          1. 液状化係数FL から液状化指数PL を算定する場合、FL が単一深度における算定結果であることから、何らかの方法によりFL の補間を行い、FL の深度分布を求める必要があります。
            • 本サービスでは、このFLの深度分布を求めるための以下の2方法があります。
              • 方法1[直線補間]…算定されたFL 点間を直線により補間します(右図:左)
                • ※  本方法では、PL 計算における積分(面積計算)において、各FL 算定結果とFL=1.0 との交差点を考慮せずに液状化に対する安全率F を算定しています。よって面積算定範囲がFL 分布のイメージと異なる点に注意して下さい(右下図)。
                  ※  FL 算定最下限深度がGL-20m 以浅の場合は、それ以深の算定を行いません。
                  ※  計算除外地点ではFL>2として取り扱います。
                • 方法2[矩形補間]…算定されたFL 点間を矩形により補間します(右図:右)
                  • Step.1: 地層下限深度および地下水位深度から、FL 算定深度毎に仮の上下限深度を求めます。
                    Step.2: 計算深度(dep)と仮の上下限深度の間に他のFL 算定深度(dep1)がある場合、上下限深度を下式により求めます。他のFL 算定深度(dep1)がない場合は、仮の上下限深度をそのまま上下限深度とします。
                      上下限深度 = (dep+dep1)/2
                    Step.3: 上限深度≦GL-20.0(m)かつ下限深度>GL-20.0(m)の場合、下限深度=GL-20.0(m)とします。
                      上限深度GL-20(m)以深のFL 算定結果を無視します。
                      ※ 液状化計算地点の無い層は、非液状化層となります。


                メニュー構成

                1. [新規]…新しく液状化簡易判定データを入力するときに使います。
                2. [ファイルを開く]…既存の液状化簡易判定データを修正・追加入力するときに使います。
                3. [ファイルを保存]…入力したデータを液状化簡易判定データ(KCLIQ0100.DTD)形式でダウンロードするため、自身のPCに保存します。
                1. [一覧]…[②-7 一覧表示(ボーリングデータ関連)サービス]に移動するため、一覧表から編集データを選択します。
                2. [登録]…入力した液状化簡易判定データをクラウドサーバ(Kiso-Cloud)に登録して蓄積します。
                3. [地図]…編集中データの位置(経度、緯度)座標を画面中心位置として、Web-GISサービスに移動するため、地図上の登録データから編集データを選択します。
                4. [登録データから取り込み]…Kiso-Cloudに登録されているボーリング(土質試験)データを基に液状化簡易判定データを作成するときに使います。
                  •  青地の機能は、[利用パターン3]契約ユーザのみ利用可能です。
                1. [ファイルから取り込み]…自身のPCにあるボーリング(土質試験)データを基に液状化簡易判定データを作成するときに使います。
                2. [最終更新]…最後に編集していたデータを編集データに指定します。編集途中で終了した、ブラウザの[←:戻る][→:進む]ボタンを押した場合など、編集作業継続のため使用します。また、最終更新あるいは編集中データの更新日時と、クラウドサーバへの登録状況を示します。
                  •  [最終更新]データの保存期間は、Kiso-Cloudに登録されていない場合は7日間+αとなります(登録されている場合は、ユーザが[削除]しない限り保持されます)。

                編集データの指定…[新規][ファイルを開く][一覧][地図][最終更新]

                1. 編集データの指定は[新規][ファイルを開く][一覧][地図][最終更新]から行います。
                  •  編集データの指定により、それまで編集していたデータが初期化されるので注意して下さい(編集中のデータを失いたくない場合は、先に[ファイルを保存]または[登録]を実行して下さい)。
                  •  編集中のデータが既にKiso-Cloud登録済みの場合は、別のデータを選択しても、編集中だったデータが失われることはありません(早期のKiso-Cloud登録を推奨)。

                2. 新しく液状化簡易判定データの入力をする場合は[新規]をクリックします。
                  •  既存のボーリング(土質試験)データを利用する場合は[データの取り込み]を参照下さい。

                3. 自身のPCに登録されている液状化簡易判定データを(再)編集する場合は、[ファイルを開く]をクリックして[アップロードするファイルの選択]ダイアログを表示させ、編集したいデータを選択して、[開く]をクリックします。
                  •  液状化簡易判定データ形式・LIQ/PVデータ形式を指定できます。
                  •  LIQ/PV形式を指定した場合は、液状化簡易判定データ(KCLIQ0100.DTD)形式に自動変換されます。
                  •  青地の機能(4~6)は、[利用パターン3]契約ユーザのみ利用可能です。
                1. Kiso-Cloudに登録されているデータの一覧表から(再)編集する液状化簡易判定データを選択することができます。この場合は、[一覧]をクリックすると[②-7 一覧表示(ボーリングデータ関連)サービス]に移動するので、[自己登録]データ一覧表から編集したいデータの[編集]欄にある[液]ボタンをクリックします。
                  •  [②-7 一覧表示(ボーリングデータ関連)サービス]の操作方法は[こちら]を参照下さい。

                2. Kiso-Cloudに登録されている公開データを[利用可能]データ一覧表から結果表示することができます。この場合は、[一覧]をクリックすると[②-7 一覧表示(ボーリングデータ関連)サービス]に移動するので、[利用可能]データ一覧表から結果表示したいデータの[液状]欄にある[液]ボタンをクリックします。
                  •  選択データが自身の登録データではない場合は[A:標題情報][B:地層/地点][D:地震時σv/σv']画面が無効となります。
                  •  液状化計算データにエラーある場合には[C:計算結果]の画面は表示されず、自身の登録データの場合は[A:標題情報]が、自身の登録データではない場合は[本サービスの初期画面]が表示されます。
                  •  [②-7 一覧表示(ボーリングデータ関連)サービス]の操作方法は[こちら]を参照下さい。

                3. 同様に地図上に表示されているデータを選択して、自身の登録データであれば(再)編集、自身の登録データでなければ計算結果表示することができます。この場合は、[地図]をクリックすると編集中データの位置(経度、緯度)座標を画面中心位置として、Web-GISサービスに移動するので、地図に表示されているデータから液状化簡易判定データを選択します。
                  •  選択データが自身の登録データではない場合は[A:標題情報][B:地層/地点][D:地震時σv/σv']画面が無効となります。
                  •  液状化計算データにエラーある場合には[C:計算結果]の画面は表示されず、自身の登録データの場合は[A:標題情報]が、自身の登録データではない場合は[本サービスの初期画面]が表示されます。
                  •  [①-3 Web-GISサービス]の操作方法は[こちら]を参照して下さい。
                1. 最後に編集していたデータを、再度、編集データに指定する場合は、[最終更新]をクリックします。保存をせずに編集途中で終了したり、ブラウザの[←:戻る][→:進む]ボタンを押してしまった場合など、編集作業を継続することができます。

                拡大 画像をクリックすると拡大します。

                データの取り込み…[登録データから取り込み][ファイルから取り込み]

                1. 新規に液状化計算データを作成する場合、[CALS電子納品]ボーリング交換用データ形式・柱状/岩盤-BASE形式により登録されたボーリング情報や、 [CALS電子納品]土質試験結果一覧表データ形式・土性-BASE形式により登録された土質試験情報から、液状化計算に必要な情報を取り込むことが可能です。
                1. 登録データから取り込み・・・Kiso-Cloud登録済みデータから取り込みます([利用パターン3]契約ユーザのみ利用可)
                  • [登録データから取り込み]をクリックすると、Kiso-Cloudに登録されているボーリングデータの一覧表が表示されるので、対応するデータの[選択]ボタンをクリックします。
                  •  [登録データから取り込み]を実施した場合、以降からは自動更新となるため[登録]ボタンをクリックしても[ID指定]を省略できます。
                  • 以下、補助機能について説明します。
                  • (1)[表示項目設定]
                    [表示項目設定]をクリックすると[表示項目設定]ダイアログが表示されるため、一覧表示したい項目をチェックし[設定]をクリックします。
                    (2)[ページサイズ] … 一覧表示する行数を切り替えます。
                    ・[ページサイズ]の行数[5][10][20]・・・に応じて一覧表示行数が切替ります。
                    ・指定行数に収まらない場合は、一覧表フッタ部分に表示されるページ切替([1][2][3]・・・)をクリックします。
                    (3)[行ソート] … 並び替え(昇順・降順)が可能です。
                    ・[_(アンダーライン)]が付いている列タイトルは、並び替えが可能です。
                    ・列タイトルのクリックにより、[昇順][降順]が順次切り替わります。
                1. ファイルから取り込み・・・自身のPCにあるデータから取り込みます
                  • [ファイルから取り込み]をクリックすると、ファイル指定ダイアログが表示されるので、自身のPCにあるボーリングデータファイルと土質試験データファイルをそれぞれ指定します。
                  • [ボーリングファイル]として、ボーリング交換用(BED0400.DTD/BED0300.DTD/ BED0210.DTD/BED0201N.DTD/BED0201.DTD/BED0200.DTD/BED0110.DTD)・柱状-BASE・岩盤柱状-BASE形式を指定できます。
                  • [土質試験ファイル]として、土質試験結果一覧表用(ST0400.DTD/ST0300.DTD/ ST0210.DTD/ST0200N.DTD/ST0200.DTD/ST0100.DTD)・土性-BASE形式を指定できます。
                  •  [ボーリングファイル]は省略できません。
                  •  [土質試験ファイル]指定は省略可能です。


                1. ボーリングデータからは標題情報、地層情報、地点情報を取り込み、土質試験データからは土質試験情報を取り込みます。
                  •  柱状-BASE・岩盤柱状-BASE形式や土性-BASE形式ファイルを指定した場合は、その時点でCALS形式に変換します。
                  •  土性-BASE形式ファイルを取り込む為には、各試験データに付けた略称や単位を統一しておく必要があります。
                    (1)[標題情報]・・・青字はCALSデータ指定時のみ
                    ・[調査件名][調査住所][調査位置(経緯度)][経緯度取得方法][説明][経緯度読取精度][ボーリング名][孔口標高(m)][ 地下水位(GL-m)]
                    (2)[地層情報]
                    ・[下限深度(m)][土質名]
                    (3)[地点情報]
                    ・[計算深度][N値(回/30cm に換算する:最大値=1500)]   ※ 計算深度はN値測定中心深度{N値測定開始深度+(貫入量/2)}(m)とします。
                    (4)[土質試験情報]
                        本システム項目名   記号   単位   土質試験CALSタグ名   備考  ※ [計算深度]と[土質試験情報]とのマッチング
                    ・同一層内に複数の[土質試験情報]がある場合は、同一層内で、[計算深度]と(土質試験深度)との差が最も近い組み合わせが選択されます。
                    ・[単位体積重量]の場合は、同一層内に複数の[土質試験情報]がある場合は、層内で平均値を計算して採用します。
                    ・同一層内に[土質試験情報]がない場合は、当該層内の[計算深度]地点データに土質試験情報は割り当てられません。
                        (土質試験深度)   m   上端深度、下端深度   ([上端深度]+[端深度])/2 
                        単位体積重量   γt   kN/m3   湿潤密度   g/cm3 → kN/m3に単位変換する 
                        50パーセント粒径   D50   mm   D50    
                        細粒分含有率   FC   %   シルト分、粘土分   シルト分+粘土分 
                        塑性指数   IP      塑性指数 
                        10パーセント粒径   D10   mm   D10    
                        粘土分含有率   PC   %   粘土分 
                    (5)[土性-BASE形式ファイルから取り込む項目定義一覧]
                        変換項目   単位   略称   備考  ※ 細粒分含有率の指定方法
                    細粒分含有率は土性-BASE データファイル内において独立した項目として入力されている場合と、粒度分布(礫・砂・シルト・粘土:%)として入力されている場合とが考えられます。
                    このうち粒度分布として入力されており、シルト・粘土の加算値を細粒分含有率とする場合が多いと思われます。このような場合を考え、細粒分含有率の略称定義項目を2つ用意してあります。略称を2つとも入力した場合は、各試験データの加算値を細粒分含有率とします。
                        採取深度(上限)   m   深度上限 
                        採取深度(下限)   m   深度下限 
                        単位体積重量   g/cm3   湿潤密度    
                        平均粒径   mm   平均粒径  [D50][50%粒径]も可 
                        細粒分含有率   %   シルト分、 粘土分   シルト分+粘土分 
                        塑性指数      塑性指数 
                        10%粒径   mm   10%粒径   [D10] [有効粒径]も可 
                        粘土分含有率   %   粘土分 

                液状化簡易判定データの編集(入力)…[A:標題情報]

                1. [編集データの指定]あるいは[データの取り込み]を実施すると、指定データを読み込み[A:標題情報]を表示します。
                2. [A:標題情報]~[B:地層/地点]をクリックして画面を切り替え、各情報をキー入力します。
                3. [A:標題情報]は標題情報を入力します(項目名が赤色のものは、総合図表示項目です)。
                4. 項目名 形式 省略 備考
                  調査件名文字液状化計算データの識別タイトルを入力
                  調査住所文字ボーリング地点の住所を入力
                  調査位置整数
                  実数
                  ボーリング地点の経緯度を入力
                  経緯度取得方法コード緯度経度の取得方法を選択
                  説明文字取得方法に関する補足説明を入力
                  経緯度読取精度コード緯度経度の読取精度を選択
                  ボーリング名文字現場におけるボーリング名を入力
                  標高基準文字[T.P.][A.P.]等の任意の標高基準を入力
                  孔口標高実数 [標高基準]に対応した孔口標高を入力
                  地下水位実数不可単位:GL-m
                  適用式コード不可液状化計算式を選択
                  適用式計算対象範囲文字適用式選択時にセットされる
                  水平加速度実数不可地震外力は加速度(gal)で与えます(港湾式を除く)が[外力設定]補助機能の利用が可能です(後述)
                  地震動タイプコード不可道路橋式・下水道施設式で使用
                  マグニチュード実数不可建築基礎式で使用
                  低減係数実数不可初期値:0.015
                  ※ 都土セン式の低減係数は0.025
                  FL補間方法コード不可PL計算に対する補足説明([直線補間]と[矩形補間])を参照
                  単位換算値実数不可[kgf→N]単位換算係数 規定値:1kgf=10N
                  ※ LIQ/PV Win(1kgf=9.8N)と異なります
                  非液状化層厚(H1)実数[宅地の液状化被害可能性判定に係る技術指針]での[非液状化層厚]を強制的に指定する場合に入力する
                  地震時の地盤高差異実数 [道路橋, 高圧ガス, 下水道, 港湾]式の新パラメータ
                  液状化簡易判定データの編集(入力)
                  …[D:地震時σv/σv']を参照下さい
                  地震時の上載圧増分実数
                  地震時の地下水位実数
                  堤体の判定
                  (道路橋式選択時のみ表示される)
                  チェック不可 /河川構造物の耐震性能照査指針・解説(Ⅱ.堤防編)/耐震点検マニュアル(2016)に従う
                  [繰返し三軸強度比RL]の算定方法が[河川構造物の耐震性能照査指針・解説(Ⅱ.堤防編)6.3.(3):平成28年3月]に変更されます


                1.  地下水位について
                  地下水位が孔口標高より高い場合(河川上・海上ボーリングデータ)はマイナスを付けて入力します。

                2.  水平加速度(計算式正式名称は[対応する指針および基準]参照)
                3. No 計算式 水平加速度 説明(重力加速度:980gal)
                  1 道路橋示 Khgl×980 Khgl:地盤面における設計水平震度
                  2 建築基礎 αmax αmax:地表面における設計用水平加速度(cm/s2)
                  3 危険物 Ks×980 Ks:液状化判定用設計震度
                  4 高圧ガス KH×980 KH:地表面における水平震度
                  5 下水2014 Khc×980 Khc:液状化判定用設計震度
                  6 下水2006 Khgl×980 Khgl:地盤面における設計水平震度
                  7 鉄道(L1) αmax αmax:地表面最大加速度(gal)
                  8 都土セン αmax αmax:地表最大加速度(gal)
                1. 地震外力を震度で与える[道路橋示][危険物][高圧ガス][下水]式選択時に[外力設定]をクリックすると、指針に沿った外力設定を行うことができます。

                液状化簡易判定データの編集(入力)…[B:地層/地点] :港湾施設の基準式(2012・2007)を除く

                1. [B:地層/地点]では、地層情報および地点情報データを入力します。
                2. 地層/地点情報は浅いものから順に入力します。(深度が逆転してはいけません)
                3. 地層情報には地層に関する情報をキー入力します。
                4. 項目名 形式 省略 備考
                  地層No1 から始まる連続番号(表示のみ)
                  下限深度実数不可層の下端深度 単位:m
                  γt (単体)実数不可単位体積重量 単位:kN/m3
                  土質名文字土質名称(省略した場合、作図処理において柱状図記号が省略される)
                5. 地点情報には計算地点に関する情報をキー入力します。
                6. 項目名 形式 省略 備考
                  地点No1 から始まる連続番号(表示のみ)
                  計算深度実数不可GL-20m以深のFL計算地点についても計算します(不要な場合は地点情報の全てを削除)。単位:m
                  N値実数不可単位:回/30cm
                  D50実数不可 (50%)平均粒径 単位:mm
                  FC実数不可 細粒分含有率 単位:%
                  IP実数塑性指数 N.P.の場合は[-1.0]を入力する
                  D10実数10%粒径 単位:mm
                  PC実数 粘土分含有率 単位:%
                  道(土質区分)コード不可土層区分 [1:砂質土 2:礫質土]
                  道路橋式(2012)、高圧ガス式、下水道式で使用
                  除(除外データ)整数計算対象除外とする場合、本項目に何らかのデータを入力する(詳細は[除外データの取り扱い]を参照)
                  土質名計算深度に対応した土質名を表示

                1. 単位体積重量の補足説明
                2.  地下水位の上・下で単位体積重量を変更する場合は、地下水位で地層情報を分割(層を追加)し、上層に[γt]、下層に[γsat]を入力します。
                3. 除外データの取り扱い
                4. (1) 明らかに液状化しないと判断される場合[除外データ]を指定します。
                5. (2) 除外データはFL計算を行わないため、[計算深度]以外のデータ入力を省略することが可能です。
                6. (3) 除外データに指定されるとFL計算を行わず、PL算定時にはFL>2として扱います(計算式で規定されている液状化計算対象外となった場合と同様の取り扱いです)。
                7. (4) 計算地点そのものを除外している訳ではないため、除外指定した地点がない場合とはPL算定結果が異なります。
                  • 計算式に応じて必要な入力項目が変わります(不要項目フィールドはロックされます)。   ※ 入力必須:〇、任意:△、入力不要:空欄
                  No 対象計算式 深度 N値 D50 FC IP D10 PC 省略時の処理
                  1 道路橋示方書式 (2012/2017) IP省略時:FC35%以下を対象。D10省略時:D50が10mm以下を対象
                  2 建築基礎構造設計指針式 (2019) IP省略時:IPにより判断しない。PC省略時:PCにより判断しない
                  3 危険物の規則に関する政令 (1974/1976/1994)
                  4 高圧ガス設備等耐震設計指針
                  (1997/2000/2012)
                  IP省略時:FC35%以下を対象。D10省略時:D50が10mm以下を対象。PC省略時:PCにより判断しない
                  5 下水道施設の耐震対策指針 (2014) IP省略時:FC35%以下を対象。D10省略時:D50が10mm以下を対象
                  6 下水道施設の耐震対策指針 (2006) IP省略時:FC35%以下を対象。D10省略時:D50が10mm以下を対象
                  7 鉄道構造物等設計式[L1地震時] (2012) D10省略時:D50が10mm以下を対象。PC省略時:FC35%以下を対象
                  8 東京都土セン式 (1987/2012) IP省略時:FC35%以下を対象

                液状化簡易判定データの編集(入力)…[B:地層/地点] :港湾施設の基準式(2012・2007)の場合

                1. [B:地層/地点]では、地層情報および地点情報データを入力します。
                2. 地層/地点情報は浅いものから順に入力します。(深度が逆転してはいけません)
                3. 地層情報には地層に関する情報をキー入力します。
                4. 項目名 形式 省略 備考
                  地層No1 から始まる連続番号(表示のみ)
                  下限深度実数不可層の下端深度 単位:m
                  γt (単体)実数不可単位体積重量 単位:kN/m3
                  Vs実数不可S波速度([τmax]簡易算定時に使用)単位:m/sec
                  土質名文字土質名称(省略した場合、作図処理において柱状図記号が省略される)
                5. 地点情報には計算地点に関する情報をキー入力します。
                6. 項目名 形式 省略 備考
                  地点No1 から始まる連続番号(表示のみ)
                  計算深度実数不可GL-20m以深のFL計算地点についても計算します(不要な場合は地点情報の全てを削除)。単位:m
                  N値実数不可単位:回/30cm
                  FC実数不可細粒分含有率 単位:%
                  IP実数不可塑性指数 N.P.の場合は[-1.0]を入力する
                  τmax実数不可最大せん断応力 単位:kN/m2
                  粒径範囲コード不可0:範囲外、1:特に可能性あり、又は可能性あり
                  有効波数実数不可せん断応力の時刻歴において最大せん断応力の6割以上の波頭の数の半分(2012式でのみ有効)
                  除(除外データ)整数計算対象除外とする場合、本項目に何らかのデータを入力する(詳細は[除外データの取り扱い]を参照)
                  土質名計算深度に対応した土質名を表示
                7. [τmax]簡易算定
                  • [埋立地の液状化対策ハンドブック(改訂版):財)沿岸開発技術センター:1997]の[4.4.6 地盤の地震応答の簡易計算方法]に基づき[τmax]の簡易算定を行います。
                  • [τmax]のみ計算する場合は、前もって[A:標題情報]において[水平加速度:αest][低減係数]を入力し、 [τmax]ボタンをクリックします([Vs(S波速度)]は未使用)。
                  • [地盤の固有1次振動数][地表の最大加速度の推定値][τmax]を計算する場合は、前もって[Vs(S波速度)]を含む地層情報を入力してから[振動数/加速度/τmax]ボタンをクリックし、表示ダイアログから[基盤加速度]を選択して[OK]をクリックします([A:標題情報]の[水平加速度:αest][低減係数]は未使用)。
                  •  既に[τmax]が入力されている計算地点においても[τmax]を算定し直します。
                  •  [GL-25m]より深い計算地点の[τmax]は算定しません。
                  •  [全上載圧σv]は地震時の地盤高に基づいて算定します。
                8. 細粒分を多く含む場合のN値の補正
                  •  [FC≧15%かつ10≦Ip<20 ]の場合、[等価N値]として[細粒分含有率による補正値]と[塑性指数による補正値]がありますが、[総合図]には[等価N値]として[細粒分含有率による補正値]が表示されます。


                1. 単位体積重量の補足説明
                2.  地下水位の上・下で単位体積重量を変更する場合は、地下水位で地層情報を分割(層を追加)し、上層に[γt]、下層に[γsat]を入力します。
                3. 除外データの取り扱い
                4. (1) 明らかに液状化しないと判断される場合[除外データ]を指定します。
                5. (2) 除外データは液状化判定を行わないため、[計算深度]以外のデータ入力を省略することが可能です。

                [B:地層/地点] 入力:河川構造物の耐震性能照査指針・解説(Ⅱ.堤防編)/耐震点検マニュアル(平成28年3月)に従う場合

                1. [河川構造物の耐震性能照査指針・解説(Ⅱ.堤防編)平成28年3月 国土交通省水管理・国土保全局地水課]および[河川堤防の耐震点検マニュアル 平成28年3月 国土交通省水管理・国土保全局地水課]による液状化検討を行う場合は、[A:標題情報]において[適用式]を道路橋示方書式とし、[堤体の判定]を✔(チェック)します。
                  •  [繰返し三軸強度比RL]の算定方法が[河川構造物の耐震性能照査指針・解説(Ⅱ.堤防編)6.3.(3):平成28年3月]に変更されます。
                2. [2) 最大体積ひずみ(εvmax)]欄が表示されるため、堤体の最大体積ひずみを入力します。
                  • 少数第2位の指数入力となります。
                3. [計算地点一覧表]に[R補正]欄が表示されるため、堤体の最大体積ひずみによる繰り返し三軸強度比Rの補正計算を実施する計算地点を ☒(チェック)します。
                  • 最大体積ひずみが未入力の場合は、チェックしても補正されません。
                4. 補正後の繰返し三軸強度比は[C:計算結果]画面の[R*]欄に表示されます。
                  •  
                    εvmax=(k・σv')/(γw・H^2)・td
                    RL*=log10(65000・εvmax+10)・RL
                  • εvmax:最大体積ひずみ
                  • k:液状化が懸念される堤体土層の透水係数(m/秒)
                  • σv':液状化が懸念される堤体土層中央の有効鉛直応力(kN/m2)
                  • γw:水の単位体積重量(kN/m3)
                  • H:液状化が懸念される堤体土層の厚さ(m)
                  • td:地震動継続時間(秒)。一般に、地震動タイプによらず10秒。
                  • RL*:補正後の繰返し三軸強度比
                  • RL:補正前の繰返し三軸強度比

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                [B':RandL直接入力]:港湾施設の基準式(2012/2017)は対象外

                1. 液状化簡易判定サービスの取り扱う計算式の内、[港湾施設の基準式]以外の計算式では、計算地点における液状化の程度をFL=R/L の形式で取り扱います。
                2. 通常、これらのR及びLは指定された計算式により算定されますが、他の方法によりR及びL(動的土質試験等によりR、地震応答計算等によりL)を求める場合があります。よって、計算式以外の方法によりR及びLを求めた場合の液状化計算に対応するため、R及びLの直接入力機能があります。
                3. [計算深度][N値]に対応した、[動的せん断強度比 R][地震時せん断応力比 L]を入力します。
                4. 項目名 形式 省略 備考
                  地点No(表示のみ)1 から始まる連続番号
                  計算深度(表示のみ)実数不可GL-20m以深のFL計算地点についても計算します(不要な場合は地点情報の全てを削除)。単位:m
                  N値(表示のみ)実数不可単位:回/30cm
                  動的せん断強度比実数動的せん断強度比(R)
                  地震時せん断応力比実数不可地震時せん断応力比(L)
                  • [B':RandL直接入力]画面では[行挿入・行削除]機能はありません。
                  • [B':RandL直接入力]画面では[B:地層/地点] 入力画面での[地点情報一覧表]の[行挿入・行削除]処理に追随しません(地点情報確定後にR/Lを入力して下さい)。
                  • 港湾施設の基準式(2012/2017)を選択した場合は[B':RL直接入力]ボタンはが無効となります。

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                液状化簡易判定データの編集(入力)…[D:地震時σv/σv']

                1. 地盤調査後の盛土(切土)により[調査時のσv/σv']と[地震時のσv/σv']とが異なる場合に対応した処理となります。
                  • [道路橋示方書式(2012/2017)][高圧ガス設備等耐震設計指針式(1997/2000/2012)][下水道施設の耐震対策指針式(2014)][下水道施設の耐震対策指針式(2006)][港湾施設の基準式(2012)][港湾施設の基準式(2007)]で有効となります。
                    • 以下の項目をキー入力します。
                      • 地震時の地盤高差異(m) [地震時の地表面高さ]-[調査時の地表面高さ]を入力します。
                        切土の場合は、負の値を入力します。
                        省略時:差異0m となります。
                        地震時の上載圧増分(kN/m2) 盛土による圧力の増加分を入力します。
                        切土の場合は、負の値(切土による上載圧減少分)を入力します。
                        省略時:差異0m となります。
                        地震時の地下水位(m) 地震時の地下水位をGL-mで入力します。
                        省略時:調査時の地下水位と同じ値となります。
                      •  [地震時の地盤高差異]を入力すると[地震時の地下水位]も連動して変更されます。
                      • 入力後には[再計算]ボタンで表内のデータを再計算させて下さい。
                        • 調査時 計算深度(m) 計算深度(調査時)が表示されます
                          σv(kN/m2) 各計算深度(調査時)に対するσv が表示されます
                          σv’(kN/m2) 各計算深度(調査時)に対するσv’が表示されます
                          地震時 計算深度(m) 計算深度(地震時)が表示されます
                          σv(kN/m2) 各計算深度(地震時)に対するσv が表示されます
                          σv’(kN/m2) 各計算深度(地震時)に対するσv’が表示されます
                        •  [地震時のσv/σv']は総合図(計算結果一覧表)に表示されないため、本画面で確認して下さい。


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                      液状化簡易判定データの液状化計算…[C:計算結果]

                      1. 液状化計算を行う場合は、[C:計算結果]ボタンをクリックします。
                      2. [C:計算結果]ボタンが押下されると、[A:標題情報] [B:地層/地点]の入力データのチェックを行い、エラーまたはワーニングがあれば[データチェック]ダイアログが表示されます。
                      3. エラーがなければ液状化計算を行い、[C:計算結果]を表示します。
                        • ワーニング時は[強制実行]をクリックすると[C:計算結果]を表示します。
                      4. データチェック内容の詳細は、【データチェックの内容】(下表)を参照して下さい。











                      5. 各帳票を作成するには[総合図・表示/保存][判定図・表示/保存][一覧表・表示/保存]ボタンをクリックします。
                        • 詳細は[帳票(総合図)の作成][帳票(判定図)の作成]を参照して下さい。
                        • [判定図表示・保存]ボタンは計算式[道路橋示方書式(2012/2017)] [建築基礎構造設計指針式(2019)]のときのみ使用可能となります。
                        • 計算式[道路橋示方書式(2012/2017)] [建築基礎構造設計指針式(2019)]のとき、[宅地判定表示]ラジオボタンの「する/しない」で帳票(総合図・一覧表)の標題部が切り替わります。
                      6. 計算式どおりではないイレギュラーな状態に対応するため、計算項目の編集(キー入力)が可能です。
                        •  編集に応じて再計算されるわけではなく、あくまで出力項目の強制変更となります。
                        •  FL値の修正により、FL分布図グラフは変更されます。
                      7. [形式・Excel]をクリックすると、[計算結果一覧表]部分をExcel97-2003形式でダウンロードします(画面表示)。
                      8. [形式・CSV]をクリックすると、選択中の計算式についての計算結果をCSV形式でダウンロードします(画面表示)。
                      9. ダウンロードデータに対する処理[開く][保存]を選択します(表示ダイアログは使用ブラウザによります)。


                        • 【データチェックの内容】以下の22項目について実施・・・判定(○=OK、△=Warning、×=Error) (計算式正式名称は[対応する指針および基準]参照)
                        No チェック項目 データの状態 判定 道示 建築 危険 高圧 下水
                        2014
                        下水
                        2006
                        鉄道 都土 港湾
                        2012
                        港湾
                        2007
                        備考
                        1 孔口標高が入力されているか 0.0以外の数字が入力されている
                        未入力
                        0.0が入力されている
                        2 地下水位が入力されているか 0.0より大きな数字が入力されている
                        0.0が入力されている
                        未入力 ×
                        3 水平加速度が入力されているか 0.0より大きな数字が入力されている
                        0.0が入力されている
                        未入力 ×
                        4 地層情報が入力されているか 地層情報数が1以上
                        地層情報数が0以下 ×
                        5 地層下限深度に0あるいは未入力データがないか 全ての地層下端深度が0より大きい No4が×の場合はチェックしない
                        地層下端深度が0以下のデータがある ×
                        6 地層下限深度が小さい順に並んでいるか I番目の深度<I+1番目の深度が成立 No4・No5が×の場合はチェックしない
                        地層情報数=1
                        I番目の深度<I+1番目の深度が不成立 ×
                        7 単体重量に0あるいは未入力データがないか 全ての単位体積重量が0より大きい
                        単位体積重量が0
                        未入力 ×
                        8 土質名が全て入力されているか 全てが入力されている No4が×の場合はチェックしない
                        未入力のデータがある
                        9 地点情報が入力されているか 計算深度情報数-除外データ>0
                        計算深度情報数-除外データ≦0 ×
                        10 計算深度に0あるいは未入力データがないか 全ての計算深度が0より大きい No9が×の場合はチェックしない
                        計算深度が0
                        計算深度が未入力 ×
                        11 計算深度が小さい順に並んでいるか I番目の深度<I+1番目の深度が成立 No9・No10が×の場合はチェックしない
                        計算深度情報数=1
                        I番目の深度<I+1番目の深度が不成立 ×
                        12 N値に未入力データがないか 未入力のデータがある No9が×の場合はチェックしない
                        それ以外
                        13 50%粒径(D50)に0あるいは未入力データがないか 未入力のデータがある × No9が×の場合はチェックしない
                        それ以外
                        14 細粒分含有率(FC)に未入力データがないか 未入力のデータがある × No9が×の場合はチェックしない
                        それ以外
                        15 塑性指数(IP)に0あるいは未入力がないか 未入力のデータがある No9が×の場合はチェックしない
                        ―:チェックしない
                        それ以外
                        16 10%粒径(D10)に0あるいは未入力データがないか 未入力のデータがある No9が×の場合はチェックしない
                        ―:チェックしない
                        それ以外
                        17 粘土分含有率(PC)に0あるいは未入力がないか 未入力のデータがある No9が×の場合はチェックしない
                        ―:チェックしない
                        それ以外
                        18 地層最下限深度より大きな計算深度がないか 地層最下端深度≧計算深度最下端 No5・No12が×の場合はチェックしない
                        ―:チェックしない
                        地層最下端深度<計算深度最下端 ×
                        19 道路橋式対応の土層区分[道]に未入力データがないか 未入力のデータがある × No9が×の場合はチェックしない
                        ―:チェックしない
                        道示(2017)の場合はチェックしない
                        それ以外
                        20 最大せん断応力(τmax)に未入力データがないか 未入力のデータがある × No9が×の場合はチェックしない
                        ―:チェックしない
                        それ以外
                        21 粒径範囲に未入力データがないか 未入力のデータがある × No9が×の場合はチェックしない
                        ―:チェックしない
                        それ以外
                        22 有効波数(Nef)に未入力データがないか 未入力のデータがある × No9が×の場合はチェックしない
                        ―:チェックしない
                        それ以外

                      [地図から設定]…位置座標の登録補助機能を利用できます。

                      1. Web-GISと連動しており、地図上でクリックした地点の位置座標を登録します。
                      2. [A:標題情報]の[地図から設定]をクリックします。
                      3. 表示された地図を[拡大][縮小][移動]し地図上の当該地点をクリックすると、クリック地点に位置マークを表示し、位置座標を読み取り[経度][緯度][標高]欄に表示します。
                      4. [現在位置]をクリックすると、ブラウザの位置情報(Geolocation)機能を利用して、使用端末の現在位置に位置マークを表示し、[経度][緯度][標高]欄に現在位置を表示します。
                      5. [中心位置]をクリックすると、地図中心[+]地点に位置マークを表示し、位置座標を読み取り[経度][緯度][標高]欄に表示します。
                      6. 秒精度は少数第2位固定となります。
                      7. 標高を登録したくない場合は[C]をクリックします。
                      8. [中心移動]をクリックすると、表示中の経度・緯度を中心に地図表示範囲が移動します。
                      9. [登録して戻る]をクリックすると[A:標題情報]ダイアログに戻り、位置座標[経度][緯度][標高]を登録します。
                        • [経緯度取得方法_コード]が未指定の場合は[地形図読み取り]を設定します。
                        • [経緯度読取精度]が未指定の場合は[1/100秒(約30cm)まで]を設定します。
                      10. [キャンセルして戻る]をクリックすると[A:標題情報]ダイアログに戻ります(位置座標[経度][緯度][標高]は変更しません)。
                      11. [地図から設定]機能の詳細は[こちら]をクリックして下さい。
                      12. 液状化検討に有効な[表層地盤情報]を表示します(本機能は「J-SHIS:地震ハザードステーション」(防災科学技術研究所)の表層地盤情報提供APIを使用しています)。
                      13. 微地形区分、AVS30、表層地盤増幅率(ARV)については下記を参照下さい。

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                      帳票(総合図)の作成

                      1. 帳票(総合図)の表示・・・[総合図表示]
                        • [総合図・表示]をクリックすると、総合図をPDF形式で作成し、新しいタブを開いて表示します。
                        • 計算式[道路橋示方書式(2012/2017)] [建築基礎構造設計指針式(2019)]のとき、
                          [宅地判定表示]ラジオボタンの「する/しない」で帳票(総合図)の標題部が切り替わります。
                        • 帳票を直ぐに視認できるため本方法を推奨しますが、使用ブラウザのポップアップを許可(ポップアップブロックを解除)しておく必要があります(詳細は[こちら]をクリック)。
                        • [総合図・表示]をクリックするとエラーが表示される場合は、ポップアップを許可するように設定します。
                        • 設定方法は使用ブラウザによります(検索エンジンで使用ブラウザ[IE] ポップアップ解除などキーワード検索により簡単に調べられます)。
                        • 例えばIE10の場合は、[インターネットオプション]→[プライバシー]→[ポップアップブロックを有効にする]チェックを外します。
                        • マルチタブ形式のブラウザを使用していない場合(あるいは設定により)新しいウィンドウが表示(ポップアップ)される場合もあります。
                        • 表示された帳票の[保存][印刷]等の処理は使用しているPDFビューワに依存します(多くは帳票上で右クリックします)。
                      2. 帳票(総合図)の保存・・・[総合図保存]
                        • [総合図・保存]をクリックすると、総合図をPDF形式で作成しダウンロードします。
                        • ダウンロードデータに対する処理[開く][保存]を選択します(表示ダイアログは使用ブラウザによります)。
                        • IE(Internet Explorer)の場合、[LiqCoordination.pdfを開く]ダイアログを表示するため[保存]をクリックすると、ファイルが保存されます
                        • 使用ブラウザ・PDF表示プログラムによっては印刷サイズが正確でない場合があるとの報告があります。正確なサイズで印刷するためには[総合図保存]によりダウンロードした総合図ファイルをAdobe Arcobat(Reader)で印刷することをお勧めします。



                      拡大 画像をクリックすると拡大します。

                      帳票(判定図)の作成・・・「宅地の液状化被害可能性判定に係る技術指針」の出力帳票です。

                      1. 帳票(判定図)の表示・・・[判定図表示]
                        • [判定図・表示]ボタンは、計算式[道路橋示方書式(2012/2017)] [建築基礎構造設計指針式(2019)]のときのみ使用可能となります。
                        • [判定図・表示]をクリックすると、判定図をPDF形式で作成し、新しいタブを開いて表示します。
                        • 帳票を直ぐに視認できるため本方法を推奨しますが、使用ブラウザのポップアップを許可(ポップアップブロックを解除)しておく必要があります(詳細は[こちら]をクリック)。
                        • 設定方法は使用ブラウザによります(検索エンジンで使用ブラウザ[IE] ポップアップ解除などキーワード検索により簡単に調べられます)。
                        • 例えばIE10の場合は、[インターネットオプション]→[プライバシー]→[ポップアップブロックを有効にする]チェックを外します。
                        • マルチタブ形式のブラウザを使用していない場合(あるいは設定により)新しいウィンドウが表示(ポップアップ)される場合もあります。
                        • 表示された帳票の[保存][印刷]等の処理は使用しているPDFビューワに依存します(多くは帳票上で右クリックします)。
                      2. 帳票(判定図)の保存・・・[判定図保存]
                        • [判定図・保存]ボタンは、計算式[道路橋示方書式(2012/2017)] [建築基礎構造設計指針式(2019)]のときのみ使用可能となります。
                        • [判定図・保存]をクリックすると、判定図をPDF形式で作成しダウンロードします。
                        • ダウンロードデータに対する処理[開く][保存]を選択します(表示ダイアログは使用ブラウザによります)。
                        • IE(Internet Explorer)の場合、[LiqJudge.pdfを開く]ダイアログを表示するため[保存]をクリックすると、ファイルが保存されます
                      3. 宅地の液状化被害可能性に係る技術指針について
                        • 二次判定手法は、ボーリング調査結果から各層の液状化に対する安全率(FL値)を算定し、これを基に算定される非液状化層厚(H1)と地表変位量(Dcy値)、又は、液状化指標値(PL値)から右の判定図等を使用して液状化被害の可能性を判定します。
                          FL値に基づく各数値の算定は「建築基礎構造設計指針(日本建築学会 平成13年10月)」[こちら]、「道路橋示方書・同解説 Ⅴ耐震設計編(日本道路協会 平成24年3月)」[こちら]等を基本とします。
                        1. 判定図
                          • ボーリング調査毎の判定は、右図[判定図]、及び右表[判定図の数値表]により、
                            「A:顕著な被害の可能性が低い」、「B:顕著な被害の可能性が比較的低い」、「C:顕著な被害の可能性が高い」の3ランクで判定します。
                        2. 判定対象層
                          • 判定対象層は右表[判定対象層]のとおりとします。
                        3. 非液状化層厚(H1)
                          • 非液状化層厚は、地盤面から連続する右表[非液状化層厚(H1)]の層とします。
                            ※ 粘性土層の判定について
                          • 非液状化層厚(H1)を決める際の粘性土層の判定においては、各計算深度の土質名が粘性土層であるかを、粘性土層の主土質名リスト(下記参照)と突合わせて判断しています。
                          • Step.1: 各計算深度の土質名を取得します。
                            Step.2: 土質名から主土質名を抜き出します。
                            Step.3: 主土質が粘性土層の主土質名リストに存在するか判断し、
                            ・存在すれば粘性土層である。
                            ・存在しなければ粘性土層でない。 となります。
                            ※ 粘性土層の主土質名リスト
                               シルト 粘土 粘性土 火山灰 ピート ヘドロ ローム
                          • 例)砂混じり粘土(主土質名=[粘土] 粘性土層である)
                          •   粘土混じり砂(主土質名=[砂]  粘性土層でない)
                        4. 液状化に対する安全率(FL値)
                          • 液状化に対する安全率(FL値)は、(ii)の判定対象層について、「建築基礎構造設計指針」又は「道路橋示方書・同解説 Ⅴ.耐震設計編」を基本とし、算定します。
                            ただし、沖積層で圧密時間が400~500 年以上経過していることが明らかな場合には、地盤生成年代効果を考慮することができるものとします。
                            液状化に対する安全率(FL値)に乗ずる地盤生成年代による補正係数は1.4 を上限とします。
                        5. 地表変位量(Dcy 値)の算定方法
                          • 地表変位量(Dcy 値)は、「建築基礎構造設計指針」4.5 節地盤の液状化、“2.液状化に伴う地盤物性と地盤変形量の予測”を基本として算定し、判定対象層は(ii)、液状化に対する安全率(FL値)は(iv)によるものとします。
                            ※ R直接入力の場合、Na=未算定のため当該区間のDcyは[0]としています(2018.09.15)。
                        6. 液状化指標値(PL値)の算定方法
                          • 液状化指標値(PL値)は、下式により算定し、判定対象層は(ii)、液状化に対する安全率(FL値)は(iv)によるものとします。
                          • PL=ΣF・w(Z)・⊿Z
                          • F = 1.0‐FL (FL≦1.0 の場合) F= 0.0(FL>1.0 の場合)
                          •   ここで、FL : 液状化に対する安全率
                          •     w(Z): 深さ方向の重み関数
                          •          判定深度20m w(Z)= 10.0‐0.5・Z
                          •        Z : 地表面からの深さ(m)
                          •       ⊿Z :ある深度のFL が分布すると想定される土層厚

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                      帳票(計算結果一覧表)の作成

                      1. 帳票(一覧表)の表示・・・[一覧表表示]
                        • [一覧表・表示]をクリックすると、一覧表をPDF形式で作成し、新しいタブを開いて表示します。
                        • 計算式[道路橋示方書式(2012/2017)] [建築基礎構造設計指針式(2019)]のとき、
                          [宅地判定表示]ラジオボタンの「する/しない」で帳票(一覧表)の標題部が切り替わります。
                        • 帳票を直ぐに視認できるため本方法を推奨しますが、使用ブラウザのポップアップを許可(ポップアップブロックを解除)しておく必要があります(詳細は[こちら]をクリック)。
                        • [一覧表・表示]をクリックするとエラーが表示される場合は、ポップアップを許可するように設定します。
                        • 設定方法は使用ブラウザによります(検索エンジンで使用ブラウザ[IE] ポップアップ解除などキーワード検索により簡単に調べられます)。
                        • 例えばIE10の場合は、[インターネットオプション]→[プライバシー]→[ポップアップブロックを有効にする]チェックを外します。
                        • マルチタブ形式のブラウザを使用していない場合(あるいは設定により)新しいウィンドウが表示(ポップアップ)される場合もあります。
                        • 表示された帳票の[保存][印刷]等の処理は使用しているPDFビューワに依存します(多くは帳票上で右クリックします)。
                      2. 帳票(一覧表)の保存・・・[一覧表保存]
                        • [一覧表・保存]をクリックすると、一覧表をPDF形式で作成しダウンロードします。
                        • ダウンロードデータに対する処理[開く][保存]を選択します(表示ダイアログは使用ブラウザによります)。
                        • IE(Internet Explorer)の場合、[LiqJudgeList.pdfを開く]ダイアログを表示するため[保存]をクリックすると、ファイルが保存されます

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                      編集データの保存…[ファイルの保存]

                      1. データの編集が終了したときは、液状化簡易判定データを自身のPCに保存、あるいはKiso-Cloudに登録します。
                      2. 編集データを自身のPCに保存する場合は、[ファイルの保存]をクリックすると、入力したデータを液状化簡易判定データ(KCLIQ0100.DTD)形式でダウンロードします。
                      3. ダウンロードデータに対する処理[開く][保存]を選択します(表示ダイアログは使用ブラウザによります)。
                        • 入力途中での保存もできます(不測の事態に備え、頻繁に行うことを推奨します)。

                      編集データの保存…[登録] (Kiso-Cloudに登録します)・・・[利用パターン3]契約ユーザのみ利用可能

                      1. 液状化簡易判定データは、必ず対応するボーリング(土質試験)データと対での登録となり、液状化簡易判定データ単独の登録はできません。
                      2. 編集データをKiso-Cloudに登録する場合は[登録]をクリックすると、対応するボーリングデータの[ID]番号を指定する画面が表示されます。
                        • [調査名][地点名(ボーリングデータの場合はボーリング名)]が一致するボーリングデータの[ID]を検索し、[ID]欄に自動登録します。
                        • [調査名]が一致するボーリングデータリスト(自身が登録したもののみ)を、一覧表形式で表示します。
                      3. 対応するボーリングデータの[ID]番号を[ID]欄にキー入力し、[クラウドサーバ登録]をクリックすると、登録完了ダイアログが表示されて編集データが登録されます。
                        •  既に液状化簡易判定データが登録済みであれば、上書きするかどうかの確認メッセージが表示されます。
                        •  [戻る]をクリックすると、データを登録せずに元の画面に戻ります。
                        •  Kiso-Cloudに登録した場合、以降は自動更新となるため、頻繁に[保存]処理を行う必要はありません。
                      4.   以下、[ID]を入力するための補助機能について説明します。

                       
                        (1)[自身の登録データ]
                        [自身の登録データ]をクリックすると、自身が登録した全てのボーリングデータリストを表示します。
                        ・[調査名][地点名(ボーリングデータの場合はボーリング名)]共に一致しない液状化簡易判定データを登録する場合は、本リストを参考として対応するボーリングデータの[ID]を[ID]欄にキー入力します。
                        (2)[表示項目設定]
                        [表示項目設定]をクリックすると[表示項目設定]ダイアログが表示されるため、一覧表示したい項目をチェックし[設定]をクリックします。
                        (3)[ページサイズ] … 一覧表示する行数を切り替えます。
                        ・[ページサイズ]の行数[5][10][20]・・・に応じて一覧表示行数が切替ります。
                        ・指定行数に収まらない場合は、一覧表フッタ部分に表示されるページ切替([1][2][3]・・・)をクリックします。
                        (4)[行ソート] … 並び替え(昇順・降順)が可能です。
                        ・[_(アンダーライン)]が付いている列タイトルは、並び替えが可能です。
                        ・列タイトルのクリックにより、[昇順][降順]が順次切り替わります。
                      1. 液状化計算データの公開について
                        •  公開済みボーリングデータに対応させて登録する場合は、エラーの無い液状化計算可能な状態で登録するように注意して下さい。
                        •  エラーのある液状化計算データを公開すると、公開データの利用者に迷惑がかかってしまいます。
                        •  同様に液状化計算データを含むボーリングデータを公開する場合も、同様の注意が必要です。

                      入力画面の操作方法

                      1. キーの説明
                        • このサービス特有の機能を持ったキーについて以下に説明します。
                        • [Tab]…入力中の次のフィールドへカーソルを移動します(一般に右側あるいは下側)。
                        • [Shift]+[Tab]…入力中の前のフィールドへカーソルを移動します(一般に左側あるいは上側)。
                        • [Enter]…表形式の入力時に使い、入力領域にデータ入力中(入力モード)は、そのデータの入力確定になります。入力確定後に押すと、カーソルが直下へ移動します。
                        • [Ctrl]+[→][←][↑][↓]…表形式の画面で、矢印の方向へ入力フィールドを移動します。

                      2. 行の挿入、削除
                        • 表形式の入力画面では、行単位で空白行を挿入したり、行の削除を行うことができます。
                        • [行挿入][行削除]の対象となる行内の任意のセルをクリックして選択します。
                        • 選択されたセル(入力状態になっている場合は隣のセル)上で右クリックをすると、[行挿入][行削除]のメニューが表示されるので、処理したい操作を選択します。
                        •  入力状態(入力モード)のカレントセルで右クリックすると、[コピー][貼り付け]などの入力補助メニューが表示されます。
                        •  表毎に最大行数は固定されており、[行挿入][行削除]により最大行数は変更されません。

                      3. ドロップダウンリスト
                        • ドロップダウンリストのある入力フィールドは、リストから選択して入力します。
                        •  任意文字の入力ができない項目(例:適用式、地震動タイプほか)と、できる項目(例:経緯度読取精度など)とがあります。


                      注意事項

                      1. 1つのユーザIDで同時に作成できるデータ数は1つに制限されています。
                        •  複数のPCあるいはブラウザで、液状化簡易判定データを同時に編集しないよう注意して下さい。
                      2. データ編集中はブラウザの[←:戻る][→:進む]ボタンを使用しないで下さい。
                        •  使用を検出した場合は、強制的に初期画面に遷移します。
                        •  [最終更新]をクリックする事により編集を継続することができますが、[←:戻る][→:進む]を押した画面で入力したデータの更新が実施されていない可能性があるため、入力データを確認(編集)して下さい。

                      公開状況

                      1. Ver.1.0.0  2014/11:試用提供サービス開始
                      2. Ver.1.1.0  2015/01:港湾施設の基準式(2012/2007)を追加、指針に沿った外力設定機能(地震外力を震度で与える[道路橋示][危険物][高圧ガス][下水]式選択時)
                                                       [地図から設定]において液状化検討に有効な[表層地盤情報]を表示
                      3. Ver.1.1.1  2015/02:[編集用パスワード]設定機能に対応(設定されている場合は[一覧][登録][地図]ボタンを無効にします)
                      4. Ver.1.1.2  2015/07:[帳票(計算結果一覧表)]表示および保存機能を追加
                      5. Ver.1.1.3  2016/02:[データチェック][2:建築基礎構造設計指針式(2001)]において[No.13:50%粒径(D50)に0あるいは未入力データがないか」を対象外とした
                      6. Ver.1.1.4  2016/06:道路橋示方書式において[河川堤防の耐震点検マニュアル 平成28年3月 国土交通省水管理・国土保全局地水課]に対応
                                                       危険物の規制式において[屋外タンク貯蔵所の技術基準解説 平成17年7月 危険物保安技術協会 編著]に対応
                                                       建築基礎構造設計指針式の図表出力において [γcy・H] 欄を [γcy]と[H] 欄に分割表示するよう変更
                      7. Ver.1.1.5  2016/07:道路橋示方書式において[河川構造物の耐震性能照査指針・解説(Ⅱ.堤防編)平成28年3月 国土交通省水管理・国土保全局地水課]に対応
                      8. Ver.1.1.6  2017/12:道路橋示方書(平成29年11月)改定に対応し「道路橋示方書式(2017)」を追加しました。
                      9. Ver.1.1.7  2018/02:[T.P.]以外の標高基準対応・図表出力一部改訂・建築式の[β]項目追加・[B':RandL直接入力]画面を追加・鉄道式名称(1999 → 2001)変更
                      10. Ver.1.1.8  2019/12:[建築基礎構造設計指針 2019年11月25日 第3版]に対応し建築基礎構造設計指針(2001→2019)改定:CN=√(98/σz') → CN=√(100/σz')

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